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トランプに負けたらヒラリー「UFO情報開示」公約どうなる? オカルトマニアが米大統領選で注目

エキサイト Bit のロゴ エキサイト Bit 2016/11/09 和泉涼

アメリカの大統領選でドナルド・トランプと白熱のバトルを繰り広げているヒラリー・クリントン。彼女が掲げていた公約の中には「UFO」に関するものがあったため、実はネットでは政策そっちのけで話題になっているようだ。

© Excite Bit 提供

UFOに対する熱がすごいヒラリー

ヒラリー・クリントンは選挙公約の中に「政府の極秘UFOファイルを国民に公開する」というものを掲げていたのだ。この公約で「UFOのファイル気になるのでヒラリーさんに一票」「UFOの情報開示気になりすぎてヒラリー派」「全世界のオカルティストはUFO情報開示を宣言してるヒラリーを応援してるよね」と、ヒラリーを支持する人が全世界で増加したようす。

ヒラリーのこの公約は、ただの人気や注目を集めるための手段ではないようで、実は前々からヒラリーがかなり力を入れて実現させようとしていたことの1つ。時を遡ると2007年には既に政府に対し、秘密文書の公開を主張していたのだが、この中に「UFOファイル開示」も含まれていた。

そして2014年には「宇宙人は既に地球を訪れていると思う」とも発言。さらにヒラリーのブレーンであるジョン・ポデスタも「2014年の私の最大の失敗は、UFOファイルを開示できなかったことだよ」とTwitterで呟いていた。

2015年にも記者からUFOに関して質問されたヒラリーは、「真相を究明したい」とUFO問題に対して積極的な態度を表明していた。2016年にはUFOファイル開示の理由について「国家の安全を脅かすものかもしれないので、国民と情報を共有するべき」といった発言もして、夫のビル・クリントンも「宇宙人はもうやってきているかも」と、ヒラリーと同じようなことを言っていた。

疑惑のエリア51とは?

オカルトマニアの間でよく話題となるのが“エリア51”。ここはアメリカ空軍が管理しているネバダ州南部の地区なのだが、ネット上では「墜落したUFOがある」「宇宙人が働いている」など噂されるほどのいわくつきの土地だ。2013年に政府がこの土地の存在を“やっと”認めるなど、世界中の興味は増すばかり。

ヒラリーは大統領になった暁には、“エリア51”に関する文書もできるだけ公開、さらに“エリア51”への専門調査団を結成する可能性も示唆していた。

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