古いバージョンのブラウザーを使用しています。MSN を最適にご利用いただくために、サポートされているバージョンをご使用ください。

ビデオ会議の価格破壊 Google「Chromebox for meetings」のポテンシャルは?

ITmedia NEWS のロゴ ITmedia NEWS 2014/05/20 ITMedia
ビデオ会議の価格破壊 Google「Chromebox for meetings」のポテンシャルは?: 画像:ITmedia © ITMedia 提供 画像:ITmedia

 米Googleは2014年2月に企業向けビデオ会議システム「Chromebox for meetings」をリリースした。数あるビデオ会議システムの中からChromebox for meetingsを選ぶメリットはあるのだろうか。また、価格は他と比べてどうだろうか。

 Chromebox for meetingsは、ビデオ会議のエンドポイントとなるハードウェアとビデオ会議サービスが一体になったシステムである。価格は999ドル。最初の1年間は無料で使用できるが、2年目以降は管理とサポートに年額250ドルを支払う必要がある(本稿執筆時点のサポート対象地域は米国、サポート言語は英語のみ)。ハードウェアには、Chromeboxの他、1080pのHDカメラ、マイク/スピーカー、リモコンが含まれる。ディスプレーはユーザー側で用意する必要がある。

 このシステムは、「Googleハングアウト」「Googleドキュメント」など同社のその他コンポーネントと連係する。Chromebox for meetingsを利用する上で、Googleドキュメントは必須ではない。だが、カレンダーとの連係のため「Google Apps」アカウントは必要だ。社外のユーザーも「Gmail」やGoogle Appsを使用すれば、登録済みのデバイスから会議に参加できる。会議参加者の所属企業がGoogle Appsをしていなくても構わない。ただし、「Google+」のプロファイルがないとChromebox for meetingsの会議に参加することはできない。

 Googleが提供する導入ガイドによると、同社のエンジニアは、数百または数千ものシステムに拡大できる洗練された製品となるよう徹底的な開発を行ったという。Chromebox for meetingsは米Microsoftの「Active Directory」と統合することができる。また、他のビデオ会議システムやPBX(構内交換機)システムと連係して音声を統合することも可能だ。だが、これには追加のハードウェアやサービスが必要になる。

 システムは簡単にセットアップできると同社は強調している。だが、セットアップの難易度は、導入するシステムの数や別のシステム(PBXや既存のビデオ会議システムなど)との統合レベルによって異なる。また、企業のドメイン名を追加するには、Google Appsのアカウントを使用してChromebox for meetingsを登録する必要がある。登録手続きはドメインに参加しているメンバーであれば、誰でも行うことができる。つまり、現在ビデオ会議をサポートしていない企業では、IT部門の力を借りずにChromebox for meetingsを使い始めることが可能だ。

 一見するとChromebox for meetingsの価格は魅力的に思える。企業向けのビデオ会議ソリューションを導入していない企業にとってChromebox for meetingsは一考の価値があるだろう。既存のビデオ会議システムメーカーが低コストの競合製品を最近発表しているが、Chromebox for meetingsの価格はそれらと比較しても魅力的だ。

 だが、ビデオ会議ソリューションを構築する際に考慮すべき注意点も幾つか存在する。

・Chromebox for meetingsはインターネット経由で動作する。インターネット映像の画質は非常に高いが、中断や障害は常に起こる可能性がある。大きな規模でChromebox for meetingsを導入する場合は、帯域幅やファイアウォールの容量を増やさなければならない

・Googleはセットアップの簡単さを強調している。だがChromebox for meetingsは、たった数台のノートPCやタブレットで動くSkypeよりも高度なソリューションだという点に留意されたい。セットアップが簡単だという同社の主張を信じて購入した場合は失望する恐れがある

・統合についてはよく考えられているように見える。だが古い機器やシステムを使っている場合は統合が導入の足かせとなることが多い。統合に必要なサービスやテストに伴うコストも計画に含める必要があるだろう

 ほとんどのIT投資と同様に、サービスの実質的なコストを把握するには総所有コスト(TCO)を計算する必要がある。TCOは、既存インフラとの統合の有無や、全体的なビジネスニーズによって大きく異なる。例えば、企業の上層部が、安定さを求めてMPLSベースのビデオ会議システムの導入を希望することも考えられる。

 Chromebox for meetingsの価格は全ての会議室に設置したくなるくらいリーズナブルだ。ビデオ会議システムの導入を検討している企業には、選択肢にChromebox for meetingsを加えることをお勧めする。だが、総合的なサポート、統合、オンサイトサービスの依頼、サポートスタッフなど、その他のコストについても考慮することを忘れてはいけない。

ITmedia NEWSの関連記事

image beaconimage beaconimage beacon