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大規模?6月に発生か…日本は低温や長雨に

毎日新聞 のロゴ 毎日新聞 2014/05/10 毎日新聞
Photo: エルニーニョ現象による大気への影響 © 毎日新聞 エルニーニョ現象による大気への影響

 南米ペルー沖の東太平洋の赤道域で海面の水温が高くなるエルニーニョ現象が、5年ぶりに6月に起きる可能性が高まっている。今回は観測史上最大だった1997年以来の本格的な規模になりそうだという。発生すれば日本は低温や長雨になりがちで、農業などへの影響が懸念される。

 気象庁はエルニーニョ現象を「東太平洋の赤道付近で、月平均の海面水温が半年以上続けて平年値より0.5度以上高くなった場合」と定義する。発生に規則性はなく、1年程度で終息に向かう。

 統計が残る49年以降では、97年の発生で11月に過去最大の水温変化(3.6度)を記録。2002年と09年の発生は規模が小さかったが、気象庁異常気象分析検討会会長の木本昌秀・東京大教授は、これまでの観測から「今年は本格的な規模になりそうだ」と話す。

 エルニーニョ現象は、大気の状態にも影響を与え、日本付近の偏西風は平年より南寄りを吹く。すると太平洋高気圧の北への張り出しが弱くなり、夏は低温になったり、日照時間が短くなったりする。97年の7〜9月の各地の平均気温は、平年に比べ0.7〜0.2度低かった。ただし木本教授は「地球温暖化の傾向は続いているので、今夏も涼しいとまでは言えないだろう」とみている。

 97年は世界的な異常気象により、欧州東部で大規模な洪水が起き、インドネシア周辺で森林火災が多発した。

 梅雨前線の北上も遅れるが、太平洋高気圧の影響を受けにくく集中豪雨をもたらす危険もある。冬は西高東低の気圧配置が緩み、日本海側は雪が少なくなりやすいが、太平洋側は記録的大雪が降った今年2月のような天候になりがちだという。

 仮に国内で冷夏になれば、東北地方の稲作などに悪影響を与えそうだ。また夏物衣料などへの家計の支出が減り、第一生命経済研究所の永浜利広・主席エコノミストの試算では、今年7〜9月期の日照時間が93年の冷夏並み(沖縄を除く各地域で平年の64〜95%)なら同時期の経済成長率を0.9%近く押し下げるという。【狩野智彦、奥山智己】

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