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温暖化対策費用、ヒートアイランド現象で2.6倍増=研究

Reuters のロゴ Reuters 2017/05/30

[オスロ 29日 ロイター] - ヒートアイランド現象によって都市部の気候変動対策費用は同現象がない場合より2.6倍増えるとする研究論文が、科学誌「ネイチャー・クライメート・チェンジ」に掲載された。

温暖化対策費用、ヒートアイランド現象で2.6倍増=研究 © REUTERS 温暖化対策費用、ヒートアイランド現象で2.6倍増=研究

冷却のためのエネルギー需要が増えたり、公害悪化によりコストが増えるという。

研究は、ヒートアイランド現象のため都市部では近郊より気温が数度高くなり、大気・水質汚染が助長される上、暑さで労働者の生産性が低下する可能性があると指摘。

論文を共同執筆した英サセックス大学のリチャード・トル教授は「これまでは地球全体の気候変動が注目され、地域における影響が忘れられていた。都市部のヒートアイランド現象を無視すれば、気候変動がもたらす影響全体をかなり過小評価することになる」と述べた。

世界人口の約54%は、地球の表面積の1%にすぎない都市部に住んでいる。

研究は、東京、ニューヨーク、北京、ラゴス、サンパウロ、ロンドン、モスクワなど1962都市を対象に実施。温暖化対策として路面のアスファルトの色を明るくすることや、木を植えることなどを推奨している。

例えば、気温38度では黒い屋根の温度は最高88℃まで上昇する可能性があるが、屋根の20%とアスファルトの半分を冷却仕様に変えれば経済的に採算が合うほか、気温も0.8℃下げられるという。

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