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2016年国内タブレット端末出荷は初の前年割れ MM総研の調査から

ITmedia Mobile のロゴ ITmedia Mobile 2017/02/28
2016年国内タブレット端末出荷は初の前年割れ MM総研の調査から: 国内タブレット端末出荷台数の推移(2010年−2016年) © ITmedia Mobile 提供 国内タブレット端末出荷台数の推移(2010年−2016年)

 MM総研は、2月27日に2016年1月〜12月の国内タブレット端末出荷台数調査結果を発表した。

 総出荷台数は前年比9.8%減の851万台で、2010年の出荷統計開始から初の前年割れ。メーカー別出荷台数・シェアは、2010年から7年連続でApple(シェア42.3%)が1位を獲得している。台数は2014年をピークに2年連続で前年割れしているものの、市場全体の落ち込みと比較して減少幅は小さい。2位はHuawei(15.8%)、3位はASUS(8.0%)、4位はNECレノボ(7.4%)、5位は富士通(5.7%)と続く。

 OS別出荷台数・シェアは、Androidが3年連続で1位(389.5万台/シェア45.8%)を獲得し、次いでiOS(359.6万台/シェア42.3%)、Windows(101.9万台/シェア12.0%)となる。

 回線別出荷台数・シェアは、携帯電話キャリアの3G/LTEネットワークを利用する「セルラータブレット」がシェア58.0%、無線LANのみの「Wi-Fiタブレット」が42.0%で、市場全体が減少する中でセルラータブレットの台数は前年比1.0%と増加した。

 キャリアが販売するAndroidタブレットはNTTドコモの「dtabシリーズ」、auの「Qua tabシリーズ」が好調で、自社ブランドを冠したタブレットを販売していないソフトバンク(ワイモバイル含む)はレノボ製「Lenovo TAB」がセルラータブレットの増加に寄与した。

 同社は今後のタブレット市場回復に向けたポイントとして、キャリアのタブレット販売施策の継続強化、MVNOサービスとの相乗効果によるSIMロックフリータブレットの増加、Windowsタブレットの拡大といった3点を挙げている。

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