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Win7ついにサポート終了 乗り換えはモダンPCに

NIKKEI STYLE のロゴ NIKKEI STYLE 2020/01/14 11:00
写真はイメージ=PIXTA © NIKKEI STYLE 写真はイメージ=PIXTA

Windows 7が2020年1月14日、サポート終了を迎えた。サポート終了に伴い、日本マイクロソフトは、パソコン(PC)を保護するための技術的なサポートや、 Windows Updateを通じた更新プログラムの提供を終了する。

そのため、今後は新たな脅威が発生しても、それに対応したセキュリティー更新プログラムは提供されず、ウイルスの感染や、個人情報の漏えいなどのリスクが高まる。常に、外部からの攻撃を受けやすい状態になるといっても過言ではない。

日本マイクロソフトは、「Windows 7をリリースした2009年10月22日に、10年間の製品サポートを提供することを約束した。10年を経過したことで、サポートを終了する。今後は、より新しいテクノロジーと、優れた新しいエクスペリエンスを持つWindows 10のサポートを重視し、専心することになる」と表明している。

パソコンが壊れていなくても、そのままWindows 7の環境で使い続けるのは、あまりにもリスクが大きい。

■遅れる個人ユーザーの移行

日本マイクロソフトの19年9月時点の調査によると、個人ユーザーでは、約890万台のWindows 7搭載PCが利用されており、そのうち、Windows 10を搭載したパソコンに買い替えるとしたユーザーは、約470万人。なかでも150万人が19年末までに買い替える意向をみせていた。

それに対して、買い替えを様子見するとしていた人は約320万人、買い替えの意向なしとしていた人は約90万人いた。

個人ユーザーの移行は遅れていたと言わざるを得ない。

一方で、企業においては、新たな環境への移行は着実に進展しているようだった。

同様に19年9月時点の調査によると、大企業においては、Windows 10への移行を開始した企業が95%を占めており、中小企業においても81%の企業で、Windows 7のサポート終了時期を認知している。

また、自治体においても、18年8月時点で、Windows 7のサポート終了時期をほとんどの県、市、特別区で認知しており、かなり早い段階から新たな環境への移行が進められていたことが裏付けられる。

日本マイクロソフトでは、20年1月14日までに、Windows 10の利用率を90%にまで高める計画を打ち出していたが、こうしてみると、この数値目標を達成できたかどうかは、個人ユーザーおよび中小企業の移行促進が鍵である。

なお、日本マイクロソフトの試算によると、20年1月時点で、法人で753万台、一般家庭で638万台のWindows 7搭載PCが稼働しているとしており、目標には達していないもようだ。

■広がりつつある「モダンPC」

日本マイクロソフトが個人ユーザー向けに提唱しているのが、「モダンPC」である。

モダンPCとは、高速起動でストレスがないこと、非常に軽く、薄型で、どこへでも持っていけること、創造性や生産性を高めることができる仕様であること、新しいOfficeや最新のCPU(中央演算処理装置)を搭載していることなどの条件をクリアしているパソコンだ。言い換えれば、Windows 10の機能を最大限活用できるスペックを持ったパソコンということができる。

モダンPCの要件 © NIKKEI STYLE モダンPCの要件

具体的には、ノートパソコンとしても、タブレットとしても利用できる2in1となっていること、18ミリ以下の薄さを実現していること、極薄ベゼルを採用したり、バックライトキーボードを採用した仕様のほか、ソリッド・ステート・ドライブ(SSD)やeMMCの搭載による高速起動、8時間以上のバッテリー駆動時間、衝撃に強く持ち運びにも安心である、といった要件も含まれる。また、Windows Helloによる認証や、コルタナによるアシスタンス機能、Windows Inkによる手書き機能が搭載されていることなどが含まれている。ただ、これらのすべてをクリアしている必要はなく、それらの仕様や機能を組み合わせることで、「機能性と美しさを備えた安心快適なパソコン」が実現されるというわけだ。これをモダンPCと位置づけている。

国内では、すでに100機種以上のモダンPCが発売されている。

広がるモダンPCのラインアップ

広がるモダンPCのラインアップ
© NIKKEI STYLE

たとえば、持ち運んで外出先での利用が多いのであれば、13.3型では世界最軽量となる698グラムを実現した富士通のLIFEBOOK UH-X/D2や、A4ノートよりも小さいコンパクトボディーで、2in1を実現したパナソニックのレッツノートCF-QV8、約20時間の長時間バッテリー駆動を実現しながら堅牢(けんろう)性と軽量を両立したNECのLAVIE Pro Mobile、マグネシウム合金を採用しながら、薄型軽量ボディーと高いコストパフォーマンスを両立した13.3型ノートパソコンのデルInspiron 13 7000などがお薦めだ。12.5型ディスプレーという新たなサイズで、フルサイズキーボードを実現したVAIO SX12も、外出先での利用には強い味方になるだろう。

また、より大型の15.6型ディスプレーや、デスクトップ並みのパフォーマンスが欲しいという場合にもモダンPCの選択肢はある。

15.6型ノートパソコンでは、アルミニウムボディーの質感や一部に木材を使用するとともに、第10世代インテルCoreプロセッサーを搭載。重たい処理も快適にこなせる日本HPのENVY x360 15や、OptaneメモリーやWi-Fi 6、Thunderbolt、生体認証といった先進機能を搭載した大画面モバイルのdynabook Z8などがある。

15.6型の大画面と990グラムの軽量を実現しながら、画面を触って直感的な操作ができるマルチタッチに対応した日本エイサーの「Swift 5 SF515-51T-H58Y/BF」や、液晶を囲むベゼルを極限まで狭くし、従来の15.6型モデルに比べ、コンパクトなボディーを実現したASUSのVivoBook X512を選択肢に加えてみるのもいいだろう。

そして、日本マイクロソフトのSurfaceシリーズもモダンPCに位置づけられ、幅広いラインアップで様々な用途に適した提案を行っている。

なお、日本マイクロソフトの調査によると、モダンPC購入者のうち、パソコンの起動時間が速くなったと感じる人は94%にも達しており、なかには、「従来のパソコンでは起動に2分かかっていたが、モダンPCでは20秒で起動する」といった声もあがる。また、薄くなり、カバンに入れてもかさばらないため、外出に持ち運ぶ人が73%に達し、「自宅用、外出用でパソコンをわけることがなくなった」という声も出ている。

モダンPC使用者の多くが起動が速くなったと感じており、外出に持ち歩いている © NIKKEI STYLE モダンPC使用者の多くが起動が速くなったと感じており、外出に持ち歩いている

日本マイクロソフトがモダンPCの提唱を開始したのが2018年。当時は、モダンPCの展示コーナーを設置していた店舗は全国で24店舗だけだったが、現在では、400店舗にまで拡大した。さらに、パソコンメーカー各社も、モダンPCをプロモーションの訴求メッセージに使用するなど、業界全体をあげたプロモーションを実施。19年の夏商戦でのモダンPCの認知度は23%にまで上昇している。19年の年末商戦で認知度はさらに高まったもようだ。

これまで、パソコンの買い替えといえば、比較的低価格で購入でき、さらに、様々な機能が搭載された15.6型ノートパソコンを購入するというケースが多かった。とくに、地方都市では、そうした傾向が強く、地方都市の量販店店頭では、安心感がある国内ブランドのパソコンメーカーの15.6型ノートパソコンだけが展示されているという場合も多かった。

だが、その傾向は少しずつ変わってきており、地方や郊外におけるモダンPCの販売台数は、19年は前年比118%増と、18年の倍以上になったという。

Windows 7からの移行をきっかけに、モダンPCによって、快適な環境で、新たな機能を使うといった動きが出始めている。

個人ユーザーで、まだWindows 7から移行をしていない人は、これを機にモダンPCへ乗り換えてみてはいかがだろうか。ともかくWindows 7のまま使い続けるのは危険すぎるのだから。

(ライター 大河原克行)

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